会社概要
| 名称 | 東栄電業株式会社 |
|---|---|
| 資本金 | 3,000万円 |
| 役員 | 代表取締役会長 澤田 昭司 代表取締役社長 澤田 昭一 取締役 澤田 修三 |
| 業務内容 | （1）コンピュータ用無停電電源装置（小～大容量UPS（CVCF））、直流電源装置、インバータ、整流器、受配電システム、自家発電設備、蓄電装置、燃料電池、EV用充電器、各種蓄電池、免震装置、ハイブリッドソーラライト、照明機器、電気工事、電源システムコンサルタント
（2）太陽光・風力発電システム、水力応用装置及び新エネルギー等システム総合コンサルタント 上記、総合企画・提案・設計・製作・販売施工・保守メンテナンス （3）自動車電装品・情報通信機器・自動搬送機器及びバッテリーフォークリフト販売修理 |
| 資格 | 特定建設業 電気工事業 国土交通大臣許可（特-2）第22085号 一般建設業 管工事業 国土交通大臣許可（般-2）第22085号 一般建設業 消防施設工事業 国土交通大臣許可（般-2）第22085号 1級電気工事施工管理技士：9名 監理技術者：9名 2級電気工事施工管理技士：8名 第一種電気工事士：12名 第二種電気工事士：12名 消防設備士第4類：1名 第１種消防設備点検資格者：3名 第２種消防設備点検資格者：6名 蓄電池設置整備資格者:13名 特殊電気工事資格者：5名 1級建築士：1名 1級管工事施工管理技士：1名 2級管工事施工管理技士：1名 Dennteco認定技術者：5名 |
| 取引金融機関 | 三菱東京UFJ銀行 岐阜支店 十六銀行 本店営業部 大垣共立銀行 岐阜支店 岐阜信用金庫 梅林支店 |
| 主要仕入先 | ＧＳユアサ 代理店 京セラ 認定技術代理店 各電機メーカー |
| 主要納入先 | 〔官公庁関係〕 岐阜県庁、岐阜県東部広域水道事務所、岐阜県流域浄水事務所（各務原浄化センター）、岐阜県警察本部、三重県浄水公社、東京大学、京都大学、名古屋大学、大阪大学、岐阜大学、奈良先端科学技術大学院大学、豊橋技術科学大学、岐阜大学医学部附属病院、岐阜県総合医療センター、岐阜県立（多治見・下呂温泉）病院、岐阜市民病院、各市町村立病院、岐阜市役所、各市町村 〔民間関係〕 中部電力(株)、三菱電機(株)、(株)日立製作所、(株)東芝、富士電機(株)、(株)明電舎、各重電機メーカ、 慶応義塾大学、南山大学、名城大学、JA岐阜厚生連各病院、JA愛知厚生連江南厚生病院、日本IBM(株)、JBCC(株)、日本電気(株)、日本ヒューレット・パッカード(株)、ネットワンシステムズ(株)、伊藤忠テクノソリューションズ(株)、日商エレクトロニクス(株)、(株)富士通エフサス、ミツイワ(株)、萩原テクノソリューションズ(株)、住電商事(株)、協立電機(株)、アズビル(株)、ヤマトシステム開発(株)、セコムトラストシステムズ(株)、各IT関連企業、(株)トーエネック、(株)きんでん、内藤電機(株)、各電気工事会社(株)十六銀行、(株)大垣共立銀行、エーザイ(株)、各社ホテル・工場、(株)中電オートリース、丸栄石油(株) |
沿革
| 昭和35年 9月 1日 | 株式会社東栄 設立 |
| 昭和52年 7月 1日 | 東栄電業株式会社に社名 変更 |
| 昭和53年 4月 1日 | 日本電池株式会社（現：株式会社GSユアサ）の代理店となる |
| 平成元年 7月 1日 | ジーエス・イーイー株式会社の代理店となる |
| 平成 3年11月 1日 | 名古屋営業所（現：中部支店）開設 |
| 平成10年 6月 1日 | 東京営業所（現：東京支店）開設 |
| 平成11年 8月20日 | 株式会社 京セラソーラーコーポレーションの代理店となる |
| 平成16年 4月 1日 | 日本電池株式会社・株式会社ユアサコーポーレーション経営統合で 持株会社 株式会社ジーエス・ユアサコーポレーション設立 |
| 平成16年 5月 1日 | 大阪営業所開設 |
| 平成22年 4月 1日 | 株式会社 京セラソーラー認定技術代理店となる |
| 平成24年 4月 1日 | テクノセンター開設 |
| 平成26年 12月 | 中部支店 新築移転 |
| 令和 2年 1月21日 | 三重営業所 開設 |
